調査・研究活動

 地域生活研究所では消費生活や環境・福祉・災害・まちづくりなどに関する調査研究活動を行っています。
 各研究会の成果は、当研究所の季刊誌、『まちと暮らし研究』誌上、もしくはブックレットなどの形にまとめるなどして、一般の方へも公開して行く予定です。

まちづくり研究会(旧自治体ベンチマーク検討会)

 自治体ベンチマーク検討会の実績を踏まえて、より幅広くまちづくりの諸課題や自治体政策の具体的展開について、研究を行います。また、定期的に「まちづくり公開研究会」を開催します。

※毎年度、公益社団法人東京自治研究センターと共同で『都内基礎自治体データブック』を作成しています。ご希望の方に送料実費でお頒けしています。研究所までご連絡ください。

<調査研究体制(敬称略・五十音順)>
伊藤久雄(NPOまちぽっと理事)
田中 充(法政大学教授)
坪郷 實(座長・早稲田大学名誉教授)
西田 穣(地域生活研究所常任理事)
林 和孝(地域生活研究所元事務局長)
三浦一浩(事務局・地域生活研究所研究員)

これまでのまちづくり研究会の活動についてはこちらをご覧ください。

生協研究会(旧消費生活動向調査)

  生協の事業・組織のあり方や流通業の現状、消費動向に関する調査・研究など、東京の生協関係者の関心にも沿ったテーマについて、広い観点から調査・研究をすすめます。

<調査研究体制(敬称略・五十音順)>
安倍澄子(日本女子大学客員教授)
天野晴子(座長・日本女子大学教授)
内田一樹(コープデリ生活協同組合連合会 連帯推進 連帯担当)
松下桂子(パルシステム連合会企画広報部副主任)
近本聡子(生協総合研究所研究員)
秋山 純(地域生活研究所常任理事)
三浦一浩(事務局・地域生活研究所研究員)

これまでの生協研究会の活動についてはこちらをご覧ください。

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エネルギー研究会

 2013年度までの共同研究「持続可能な地域づくりに向けた消費者による主体的な電力選択の可能性」の成果を引き継ぎ、2014年度からエネルギー研究会として調査研究事業をすすめています。
 適宜、東京都生協連の環境・エネルギー政策関連組織や生協総研をはじめとする他の研究機関、そして外部の研究者などと連携をすすめ、電力完全自由化や再生可能エネルギー等のエネルギー政策に関する研究をすすめます。

全労済協会より、エネルギー研究会の研究成果である『地域エネルギー供給において協同組合が果たしうる役割』が発行されました。


著  者:三浦一浩・手塚智子
発  行:全労済協会(2017年6月)

<調査研究体制(敬称略・五十音順)>
手塚 智子(市民エネルギーとっとり代表)
西田  穣(㈱地域計画研究所代表取締役・当研究所常任理事)
増原 直樹(総合地球環境学研究所上級研究員)
山﨑 求博(足元から地球温暖化を考える市民ネット江戸川事務局長)
山崎由希子(生協総合研究所研究員)
三浦 一浩(事務局・地域生活研究所研究員)

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